在宅介護・介護制度の知識

手話通訳士と言語聴覚士（ＳＴ）


＜手話通訳士＞

数年前に流行ったテレビドラマの影響で、一時期、手話がブームになりました。
その頃、書店には特設コーナーが設けられ、手話に関する書籍やビデオが爆発的に売れた、との報告もあります。
今まで福祉とは縁のなかった人が、福祉の世界に興味を持つ一つのきっかけになったといえるでしょう。

聴覚障害者が暮らしやすい社会をつくるうえで、なくてはならない存在が手話通訳士という専門職です。
聴覚障害者のコミュニケーション手段である手話は、言葉と同じように、地域によって異なったり、時代とともに変化したりします。
手話通訳は、以前はボランティアの一環として考えられていましたが、その役割の重要性から1989年に厚生省公認の資格試験制度が始まりました。
また地域社会での手話を必要とするボランティア活動や福祉活動に対して啓蒙的な役割を担うなど、仕事に幅があります。
その分、福祉に対するより深い知識や高い技術の習得、熱意が求められます。

実際に働く現場では、純粋に手話通訳士としてではなく、手話ができる職員として扱われることが多いようです。
また、ボランティアセンターに登録して、センターから来るさまざまな依頼を受ける、という形の派遣事業に携わる人も多いです。

手話通訳士の試験は、20歳以上で、手話通訳経験が３年程度以上ある人が受けられます。
学科試験（一次試験）と実技試験（二次試験）の２段階で行なわれます。
もし二次試験で不合格になっても、一次試験をパスしていれば、本人の申請により次の２回の一次試験が免除されます。


＜言語聴覚士（ＳＴ）＞

医療・福祉の分野でリハビリの専門家というと、理学療法士や作業療法士を思い浮かべる人も多いでしょう。
それらと同様に、リハビリテーション医療で重要視されている職種として「言語聴覚士（ＳＴ）」があります。
言語聴覚士はＳＴ（スピーチセラピスト）とも呼ばれますが、まだできて１０年足らずの新しい国家資格です。
言語聴覚士の資格を取得するには、養成学校で３年以上学ぶ、大学などで２年以上修業して指定科目を履修し、指定養成施設で２年以上専門知識を学ぶ、などの受験資格を得たうえで、国家試験に合格しなければいけません。
言語聴覚士国家試験の試験事務等は（財）医療研修推進財団が行なっているので、受験資格等の詳細はそちらに問い合わせるとよいかと思います。
その検査結果に基づいて医師や歯科医師が診断を行ない、医師が通常の医療では回復が困難であると判断した場合は、言語聴覚士によるリハビリに入ります。
また言語聴覚士が行なう療法は、主にコミュニケーション障害を対象にしていますが、口については食べたり呼吸したりする器官でもあるため、摂食障害や嚥下障害も訓練の対象に含まれるなど、その仕事の内容は広範囲にわたります。

法律上では医師の診断後、聴力検査や嚥下訓練は医師の指示が必要とされていますが、それ以外の訓練や指導は指示が必ず必要とはされていません。
特に福祉の現場では、言語聴覚士には大きな裁量権が認められています。

これまで言語聴覚士は、病院などの医療施設に比較的多く就職しています。
しかし、平均寿命が延び、脳血管障害などによる高齢者の言語障害が増えているため、福祉の分野での採用数も今後伸びてくると考えられます。